投資信託の総経費率とは、投資信託の運用・管理にかかる費用の総額を、純資産総額で除して算出した比率です。
投資信託の費用は、大きく分けて以下の3つに分けられます。
- 信託報酬：投資信託の運用を委託している運用会社に支払う費用
- 管理報酬：投資信託の運用状況の管理にかかる費用
- その他の費用：投資信託の決算・事務手数料など
総経費率は、これらの3つの費用を合計したものになります。
総経費率は、投資信託の運用成果に影響を与える重要な要素です。総経費率が高いほど、運用成果から差し引かれる金額が大きくなるため、運用成果が低下する可能性があります。
そのため、投資信託を選ぶ際には、総経費率を比較して、できるだけ低い総経費率の投資信託を選ぶことが重要です。
なお、総経費率は、投資信託の基準価額に反映されます。そのため、総経費率が高い投資信託は、基準価額が低くなる傾向があります。
総経費率の算出方法は、以下のとおりです。
総経費率 = （信託報酬 + 管理報酬 + その他の費用） / 純資産総額
総経費率は、年率で表示されます。例えば、総経費率が1.2%の場合、100万円分の投資信託を保有すると、年間で12,000円の費用がかかります。
総経費率は、2024年4月から、投資信託の交付目論見書に記載されることが義務付けられています。そのため、投資信託を選ぶ際には、必ず総経費率を比較するようにしましょう。
「インデックス指数」
投資信託のインデックス指数とは、特定の市場の値動きを示す指数です。投資信託のインデックスファンドは、この指数に連動するような運用を行い、指数の値動きに近い成果を目指します。
インデックス指数は、大きく分けて以下の2つの種類に分けられます。
- 株価指数：株式市場の値動きを示す指数
- 債券指数：債券市場の値動きを示す指数
株価指数の代表例としては、日本では日経平均株価、TOPIX、米国ではS&P 500、ダウ平均などがあります。債券指数の代表例としては、日本ではJGB指数、米国では米国債指数、欧州ではユーロ圏国債指数などがあります。
投資信託のインデックスファンドは、インデックス指数に連動するような運用を行うため、以下のメリットがあります。
- 運用コストが低い：運用会社が個別銘柄の選定や売買を行う必要がないため、運用コストが低く抑えられます。
- 手間がかからない：投資家の個別の判断や行動が不要なため、投資家は銘柄の選定や売買などの手間をかけずに投資を行うことができます。
- 分散投資の効果が得られる：複数の銘柄で構成された指数に連動するような運用を行うため、特定の銘柄や業種の値動きに左右されにくくなります。
ただし、投資信託のインデックスファンドにも以下のデメリットがあります。
- 運用成果は、指数の値動きに連動するため、市場全体の値動きの影響を受ける
- インデックス指数に組み入れられている銘柄の値動きが上昇しない場合、運用成果はマイナスになる可能性がある
投資信託のインデックスファンドは、運用コストが低く、手間をかけずに分散投資の効果が得られるなどのメリットがあるため、投資初心者や長期投資に向いている投資商品と言えます。
・まとめ
基本的には2024年のNISAでは総経費率を調べて一覧表にすることと、投資するものがどのインデックス指数に連動しているかを調べて、指数が偏らないようにバランスを取りました。おおむね80％くらいは株式インデックスに投資していますが、投資する企業が偏らないように気を配ったところです。
皆さんはどうされていますか？
参考になれば幸いです。
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